2025年 明けましておめでとうございます。今年もお客様満足度の高いwebサービス/ITソリューションをご提供させていただきます。どうぞ 宜しくお願い申し上げます。
2025年 最初のブログ記事は、「2025年最新版として、ホームページ制作時に考慮すべきPOINT」をお伝えします。
2025年 最初のブログ記事は、「2025年最新版として、ホームページ制作時に考慮すべきPOINT」をお伝えします。
これから新たなwebサイト制作を行う方やサイトリニューアルをされる方のお役に立つ内容となります。今回ご紹介する内容に気を付けることで後悔のない、満足度の高いホームページへ仕上がると考えます。
20年以上にわたりHPの新規制作及び サイト運営を専門に行ってきたプロフェッショナルによる、有益な情報です。是非ご覧ください！
2025年最新版：web制作時に注意すべきPOINT
制作前 準備としてアイデアを書き留める
「今後 春頃、新年度ぐらいに新たにホームページを制作していきたい」とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。すぐすぐでなくても、今後の制作をお考えの皆様へお勧めしたいのが、”現在検討している制作内容を可視化できるよう、wordやノート等に書き留めておくこと”です。
人間は良いアイデアなどが思いついたとしても、時間と共にすぐに忘れていきます。そして、数ヶ月後に「前にHP制作についてを考えて良いアイデアが思いついたけど、どんな内容だったかな？なかなか思い出せない…」というケースが多くあります。
そのため、現段階での構想でも良いのでその内容を”できるだけ今後活用しやすいよう、PCのWord・Excelやメモ帳へ書くこと”が有効です。頭の中にある内容を文章に書くことで、よりその内容が具体的になり、アイデアも膨らみ、どんどんより良い内容が思いつくメリットもあります。
いざ実際にサイト制作を進めようと、専門のweb制作会社やディレクターと打ち合わせをする際にもこちらの文面があると非常にスムーズに制作を進めることができます。
そして、現段階のアイデアを書き留める際に是非検討していただきたい内容が2点あります。
まず1点目が”自社・サービスの強みや特徴は何か？”を考え、明確にすることです。
まず1点目が”自社・サービスの強みや特徴は何か？”を考え、明確にすることです。
ホームページは既存取引先へのアピールだけでなく、新規集客時の重要販促ツールとして活用することができます。そのため、できるだけ分かりやすく自社サービスについての強みや他類似サービスとの違い等を訴求できるよう、検討されるのをお勧めします。
このサービスの強みも漠然と頭の中で考えるより、紙に書く/文章化することで複数ある項目が整理できたり、優先順位付け等もしやすくなります。
次に2点目が”自社サービスの営業対象となるターゲットユーザー層を決めること”です。営業活動を行う際、「誰に？・何を？・どうやって？」販売するのかが重要ですが、web集客時も同様にどういった人物（会社等）に対して、どういったメリットのあるサービスを訴求させるのか？を明確にする必要があります。
webマーケティングにおいてペルソナ（年齢・性別・職業等を具体的に想定した架空の顧客像）を設定の上、ニーズの把握やSEO対策キーワード、サイトデザイン/コンテンツに関する検討を行うのが有効です。これを加味してサイト制作を進めることで、成果率の高いホームページに仕上がります。
ペルソナについては、実際にweb制作を進める際に専門のwebマーケティング会社やwebディレクターと共に検討するのがもちろん効果的ですが、予め おおよその内容を検討しておくと良いでしょう。
他にも上記2点を検討の上、具体的にホームページ制作時には「どのようなデザインで、どういったページを設けるか」等もある程度 考えておくのをお勧めします。
ホームページ制作会社の選定
では「実際にサイト制作を進めよう！」となった際、やはり それを依頼するホームページ制作会社選びが重要となります。
大手制作会社はデザイン力や提案力・技術力があるものの、制作費用が高めであったり、制作に時間を要する等のメリット/デメリットがあり、フリーランスの方へ依頼した場合 サイト制作費用は安価でスピーディーなものの、実績面の懸念や対応技術面に限界がある等 やはり一長一短です。
大手制作会社はデザイン力や提案力・技術力があるものの、制作費用が高めであったり、制作に時間を要する等のメリット/デメリットがあり、フリーランスの方へ依頼した場合 サイト制作費用は安価でスピーディーなものの、実績面の懸念や対応技術面に限界がある等 やはり一長一短です。
ですが、web制作会社のデザイン力やスキル・提案により、成果を上げる・満足度の高いホームページになるか否かが大きく左右されるので、委託先は慎重に選定すべきです。
一括見積サイトやメールで手当たり次第に見積依頼を行い、その見積内容で決めるのは避けた方がよく、まずはインターネットで複数社を探し、ある程度の数に絞った上で実際に各制作会社へ連絡し、対面/オンラインで打ち合わせをするのがお勧めです。
一括見積サイトやメールで手当たり次第に見積依頼を行い、その見積内容で決めるのは避けた方がよく、まずはインターネットで複数社を探し、ある程度の数に絞った上で実際に各制作会社へ連絡し、対面/オンラインで打ち合わせをするのがお勧めです。
そして、その際に前項でご紹介した”サイト制作に関する構想”を制作会社へ説明し、それに対する提案を聞いて どのweb制作会社にするかを決定するのが良いと考えます。
また制作会社の選定時は、サイト公開後の運営管理/SEO対策/反響アップ対策も検討している場合 それに対応しているかどうかも確認すべきです。HP公開後 そのサイトを活用して新規集客・新規問合せの獲得を目的としているならば、その旨を予め明確に制作会社へ伝えた方が良いでしょう。
一言でホームページ制作と言っても、ブランディングやクライアントが求めるデザインを重視した制作と新規web集客を目的とした制作では大きく変わってきます。
既に自社・自社サービスの認知度が高く、自社を知っているネットユーザーに対するサイトであればビジュアル重視、ユーザービリティ面へとことん重きを置いた制作で問題ありませんが、まだ自社や自社サービスを知らないネットユーザーに対し、認知度を上げつつ、新規問い合わせ・新規依頼の獲得を目的とした場合 SEO対策面からユーザー信頼度を上げるコンテンツ、訴求力の高いコンテンツ掲載等が必要となります。
既に自社・自社サービスの認知度が高く、自社を知っているネットユーザーに対するサイトであればビジュアル重視、ユーザービリティ面へとことん重きを置いた制作で問題ありませんが、まだ自社や自社サービスを知らないネットユーザーに対し、認知度を上げつつ、新規問い合わせ・新規依頼の獲得を目的とした場合 SEO対策面からユーザー信頼度を上げるコンテンツ、訴求力の高いコンテンツ掲載等が必要となります。
そのため、新規web制作だけでなく その後の運用/反響UP対策にも対応したホームページ制作会社を選定した方が良いのは間違いありません。
web制作会社選定時の注意点
新規サイト制作はA社で、その後の運営管理及びSEO対策などはB社へ依頼といった方法もありますが、実はあまりお勧めできません。
A社にて制作したサイトをB社が修正追加を行おうとした所、「HPデータが変更追加をしやすいように作られておらず、作業工数が通常よりも多くかかり、余分な費用が発生する…」といったパターンが実際によくあります。そのホームページの制作データが修正更新/運営をしやすいように作られているか？はパッと見のデザインだけでは分かりにくく、いざ別のweb会社へ依頼したら 実は更新運用面を加味して作られていないというケースが意外とあります。
またA社でHP制作後、B社にてSEO対策を強化しようとした際、全くそれに適した作りになっておらず、「A社で制作し完成したばかりのサイトをB社で大幅に直す必要が出てきた…」というパターンもあるので注意が必要です。
他にも”自社の業種と同様のサイト制作・運営実績があるか？”も確認点で、そのweb会社でこれまでに同業種の成功実績があればその実績/ノウハウを基にした成果率の高い制作運用ができます。
自社商材が若者をメインターゲットにしていたり、美容系でInstagram等を活用した展開が効果的な業種では、そのweb制作会社が「SNSマーケティングやリスティング広告等へ対応しているか？得意としているか？」も確認ポイントの一つです。
契約前に担当者を確認する
ホームページ制作運用を委託するweb制作会社が選定できたら、できれば契約前に担当になる人物と打ち合わせできるとベストです。初期制作から その後の運用までを担当する、その担当者の人柄は重要です。細かな質問・ややこしい内容にも親切丁寧に相談にのってくれるか？を確認します。
もし契約前の打ち合わせ段階で雑な対応/応対が良くないようであれば、契約後もスムーズにコミュニケーションを取ることができない可能性があります。ホームページは自社とweb会社との二人三脚で、時には試行錯誤しながら制作そして更新運用をすることで成果率を上げることができます。
良好な関係で質問・相談を担当者へスムーズにできてこそ、良いサイト制作及び運用ができるため、web制作会社選びと共に”どういった担当さんがついてくれるか？”も大切な確認点です。
ホームページ制作 契約時の確認事項
サイト制作に関する契約時 若しくはその前に「ホームページデータやドメインの所有権は自社になるのか？」に注意しましょう。こちらを契約時に確認せず、後々 サービス解約時や他社への移管時に「実はホームページ（またはドメイン）の所有権が自社にない契約となっていた…」というトラブルもあります。解約時や移管時にもめないよう、予め所有権に関してを確認しましょう。
弊社へ今後のサイト運用管理をご依頼いただき、現在のHP管理会社へ連絡した所「ホームページの所有権が制作会社にあって渡せない」や「ドメイン移管を拒否されてしまい、新たに別のドメインを取得することになった…」というケースが実際にあるので注意が必要です。
上記ご紹介をしたようなトラブルや気を付けた方が良い注意点の中には「以前、10年前にはこういったトラブルはあまりなかった」という内容もあります。今回ご紹介した内容は、近年増えているトラブルで、こちらへ予め気を付けた上で契約をするのと、しないのとでは後々の状況が変わってくるため、 認知しておいた方が良いと考えます。
【今回の記事の執筆者】
カスタマーサポート部/チームリーダー webディレクター：渡邉 真帆
建設業/製造業を中心に300以上のホームページ制作の経験を積む。ディレクション時、クライアントから「事業の強み/差別化のPOINT」を引き出すことが得意。
日々IT・PCに関するリテラシー向上に努め、Webのことは勿論、お客様の多様なお困りごとを解決。エグゼクティブクリエイションの中でも特に顧客満足度の高いディレクター。
社内では癒し系なものの、クライアントとの打ち合わせ時のキリッと具合は別人のよう。
得意なこと：アクティブリスニングと笑顔 苦手なこと：料理と口喧嘩
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